「冥王来訪」の感想


 
コメント
続く、ニクソン・ショックとトランプの軍事費負担の拡大要求のは、国々は安全保障のことがアメリカ軍に任せて、自国の福利を專注だけいい、これがアメリカ人に負担させてくれのは重いになります。 
作者からの返信
作者からの返信
 
>軍事力の米国への負担
トランプ大統領がメルケル首相に対して激怒したとされるのがドイツ軍の装備の脆弱化と軍事作戦の丸投げであったという話はつとに知られています。
 
 2018年のドイツ各紙の報道などによりますと、当時稼働可能だったタイフーン戦闘機は10機で、即座に実戦配備できるのは4機だけでした。
また水上艦艇もひどく、新型のフリゲートは船体も傾き、対空装備もない貧弱なもので、予算ばかりかかる役立たずでした。
6隻しかない潜水艦もすべて故障中で、対潜哨戒はポーランド軍や米軍に依存していました。
 かつて2000両を誇ったレオパルド2戦車は、その9割がシュレーダーとメルケル政権下の軍縮によって第三国に売り払われ、国内に残った250両は整備不良で100両ほどしか稼働できませんでした。

また兵士の個人装備もひどく、新型小銃の不備や機関銃の更新をめぐるトラブル、冬服や軍靴の著しい欠乏など、記せばきりがありません。

これはドイツの軍事予算が少ないためと、その予算の中からドイツ軍の退役将校に払う年金を捻出するためです。
2005年以降、旧東ドイツの国家人民軍に服務した将校、下士官に対してはドイツ連邦軍と同じ扱いを与えることが決まり、彼らの身分はドイツ軍人と同じものとなりました。
法的には「国外勤務者」となって、退役時の身分に応じて満額の年金(軍人恩給)が付与されることとなりました。

このせいで、冷戦以後、兵器更新の遅れていたドイツ軍は近代化がさらに遅れることになって、海軍の艦艇増強に予算を取れれた陸軍などは、戦車や歩兵先頭車の大幅な削減にかじを切りました。

 
 日本の情勢に関して言えば、オウム事件のような国内騒擾事件と阪神大震災以降相次いだ自然災害、北鮮の度重なる核ミサイルによる恫喝で、国論は一気に変化し、軍事力強化へと舵を切りました。
ただ、海軍艦艇の大規模な強化と戦闘機の更新で軍事予算を取られ、陸上自衛隊の兵士の個人装備までは十分な近代化ができていないのが実情です。

本来ならば、戦前の様に選抜徴兵制を設けて、高等教育機関に軍事教練の科目を設置するなど人員増強の方策を取るべきなのでしょうが、人手が足りないと称して婦人自衛官の戦闘職種への参加を認めるなどという見当違いの方策ばかりをしています。
(女性兵士の問題は散々述べましたので、ここでは新たには申しません。)